いざというときに頼りになる保険。世の中にはたくさんの保険商品がありますが、自分や家族にとって本当に必要な保険はどれか見極めるのは難しいものです。
実は、人生に必要な保険は3つだけだと言われています。
この記事では、人生に必要な3つの保険についてそれぞれ詳しく解説していきます。
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必要な保険3つとは？
保険はリスクに備えて入るものとされていますが、自分が生きていく上で持っている大きなリスクは3つあると言われています。
それは、公的保険でカバーできないような高額の治療費や補償が必要になるケースや、火事など予測できない災害が起きたとき、そして不慮の事故などで自分や家族が亡くなってしまうときです。
下記の3つの保険がこれらのリスクに対応しています。
- 自動車保険
- 火災保険
- 生命保険
それでは、一つ一つの保険について内容を見ていきましょう。
自動車保険
自動車保険には加入義務のある自賠責保険（自動車賠償責任保険）と、任意で加入する自動車保険があります。
自賠責保険の保証範囲はとても狭いので事故が起きたときの保障として十分とは言えません。
万が一、交通事故で自分が加害者になってしまうと慰謝料、治療費、逸失利益、休業損害、対物保障などさまざまな費用をすべて自分で負担することになってしまい、その後の人生設計に大きな影響を与えてしまいます。
必ず自賠責保険では補償されない賠償分や自損事故や対物賠償などをカバーできる自動車保険に加入するようにしましょう。
火災保険
火災保険は、火災や一部の自然災害、盗難などによる損害をカバーし、住宅の修理や再建の費用などを補償する保険です。
全国的に火災は減少傾向にあり、令和4年の出火件数は10年前ので82.2%となっていますが、建物焼損床面積は10年間でほぼ横ばい、火災による損害額は10年前より増えています。
いつどこで火災に見舞われるかわからないので、自分の家や財産を守るためにも火災保険に必ず加入するようにしましょう。
ただし、一般的な火災保険だけでは地震、噴火、津波を原因で火災が起きた場合の保障はありませんので、地震などが心配な方は地震保険にも加入する必要があります。
生命保険
生命保険（死亡保険）とは、加入者が亡くなった際に家族や遺族に一定の金銭を支給する保険です。
一家の大黒柱が不慮の出来事で亡くなってしまった場合、残された家族の生活費や子どもたちの学費、ローンの返済などをカバーして経済的な苦境に陥らないようにするための保険です。
残された家族をサポートする仕組みとして遺族年金などがありますが、突如として収入が途絶えてしまったあとの生活費や教育費を考えると、それだけでは十分ではない可能性が高くなります。
万一のことを考えると、家族の安定した生活のために生命保険に入るのは必須と言えるでしょう。
必要な保険が3つに絞られるのはなぜ？
不測の事態に備えることができる保険は私たちの生活に欠かせないものですが、たくさんの保険の中から本当に必要なものだけを選ぶと、その種類は3つに絞られます。
その理由は、人生に大きな影響を与えうるリスクというものが現代社会においては大きく3つあるからです。その3つとは、交通事故、火事などの災害、不慮の死です。
もしこの3つの内のどれかが不運にも起きてしまったときには、個人の貯蓄や手持ちの資金だけで賄うことができない可能性が高いので、保険の手を借りて備えておく必要があるでしょう。
日常生活での最も重要なリスクに対処するための基本的な保険であり、保険料と補償額のバランスが取れるため、これらの3つの保険が基本的な保険プランの要素として一般的に認識されています。
ここでは、なぜこの3つの保険に入ることが人生にとって重要なのかを以下の4つの点から解説していきます。
- 保険が必要になるリスクが異なる
- 保険料と保険で貰える金額が釣り合わない
- 闇雲に保険に入ると貯蓄ができず本末転倒になる
- 公的保険や制度が充実している
保険が必要になるリスクが異なる
保険にはたくさんの種類がありますが、自動車保険、火災保険、生命保険は、それぞれが生活上の異なるリスクに対応しています。
車の事故や住宅の災害、残された家族の経済的困窮のリスクなどに備える必要はもちろんありますが、実際に事故にあったり死亡する可能性、火災に見舞われる可能性は低いと考えられています。
可能性は低いがゼロではないリスクであり、万一それが起きたときの被害が大きくなりうるので、最低限、この3つの保険に入ることが提唱されているのです。
保険料と保険で貰える金額が釣り合わない
保険を選ぶときには、保険料と補償額のバランスを考えることが重要です。
自動車保険、火災保険、生命保険の3つの保険は一般的に最も効率的で費用対効果の高い選択肢となります。
基本的に保険制度というものは、少額でお金を出し合って必要になった人がお金をまとめて使えるようにする制度なので、将来において自分がお金を受け取らない可能性もあるわけです。
保険を費用対効果という視点で考えてみると、その他の多くの保険は必要性とコストのバランスが取れていないことがあるのです。
闇雲に保険に入ると貯蓄ができず本末転倒になる
保険は長期の人生計画に基づいて計画的に選択することが望ましく、行き当たりばったりで保険に加入するとかえって支出が増えてしまいます。
毎月の支出が増えると今度は貯蓄や投資の機会を逃すことにもなり、それでは本末転倒です。
保険はあくまで自己資金で賄うことのできない金額をカバーするために加入するものですので、十分な貯蓄と適切な資金運用ができているのであれば、闇雲に保険に加入する必要はありません。
保険の検討をする際にはまずバランスの取れた財務計画を立て、保障内容をよく吟味し、十分に考慮した上で必要なだけの保険を契約しましょう。
公的保険や制度が充実している
日本ではすべての国民が公的医療保険に加入する「国民皆保険制度」を実施しています。
公的医療保険は国民健康保険・健康保険・共済組合・後期高齢者医療制度等の種類があり、保障内容や給付制度に違いがあります。
病気やケガの治療、入院費、高額療養費などはどの保険でもある程度の金額までカバーされているので日本の公的医療保険制度は充実しているといえます。
しかし、保険の種類によっては出産手当金や傷病手当金が適用外となったり、先進医療は全額自己負担だったりすることから、公的医療保険だけでは保障が足りないということもあるかもしれません。
今の自分や家族に適用されている公的保険の内容を知り、それ以上の保障が必要ならば民間の保険への加入を検討するのがよいでしょう。
自動車事故などで損害賠償責任が生じた場合や相手の休業損害費用が生じた場合には相手に賠償額を支払う必要があります。
また、家や財産を火事などの災害で失った場合に保険金が支払われる火災保険は公的な保険制度には含まれていません。公的保険や制度が充実していても、自動車保険と火災保険については自分で加入する必要があります。
その他の保険は入らなくても大丈夫なの？
基本的に必要な保険は、自動車保険・火災保険・生命保険の3つです。そのため、「今入っている保険は解約してもいいの？」と疑問を抱いている方もいるのではないでしょうか。
- 医療保険
- 死亡保険
- がん保険
上記の保険は、ネットやテレビ広告でも頻繁に見かけることもあり、加入している方も多いでしょう。ここからは、3つの保険以外の保険に関して詳しく解説していきます。
医療保険は入院や収入減少の時に有効
医療保険とは、被保険者がケガや病気で入院したり、手術をしたりした際に給付を受けられる保険です。基本的には公的保険で治療費の負担を軽減できますが、以下のような入院費用は保険が適用されず、全額負担になってしまいます。
- 差額ベッド代
- 食事代
- 先進医療費
上記に加え、消耗品や家族の交通費なども必要です。さらに、入院中は仕事ができないため、必然的に収入が失われます。短期間の入院だったり、会社の福利厚生が充実していたりすれば不安は少ないかもしれません。
しかし、長期間入院したり、会社からの支援が受けられなかったりした場合は、生活が困窮してしまう可能性も大いにあります。
医療費の全額負担や逸失収入に備えるには、医療保険に加入しておくと安心です。ほかにも所得補償保険や就業不能保険などの加入も検討してみましょう。
遺族に資産を残せる死亡保険
死亡保険とは、死亡時や高度障害時に保険金を受け取れる保険です。契約時に指定した受取人に支払われるのが一般的で葬儀やお墓、生活費などに充てられます。
また、亡くなった際に保険金が支払われる保険を「死亡保険」と呼ぶケースもあります。生命保険会社は、死亡保険を中心に扱っていますが、分野が異なるがん保険や介護保険を扱っているケースも少なくありません。
そのため、死亡保険や介護保険を含めた広い意味で生命保険と呼ぶことがあります。
支出が大きい病気でも安心のがん保険
がん保険とは、被保険者ががんと診断された際に保険金を受けられる保険です。保険内容はさまざまで入院や通院に給付がされたり、治療を受けた月に一定額の給付金を受け取れたりなど商品によって異なります。
また、がんは多くの人が罹っている病気であり、治療の選択肢が増えています。それに伴い治療費が高額になる治療も増えているのが現状です。長い期間治療を続けなくてはならない場合もあるため、支出を考えるとがん保険に加入することをおすすめします。
なお、罹患率は年齢に比例して高くなる傾向にあります。
参考：大阪国際がんセンター がん対策センター｜がんは増えている？減っている？①：年齢調整とは？
一度がんに罹ってしまうとがん保険に加入できなくなるため、早めの加入を検討しましょう。
余裕があったら入るのがおすすめな保険
医療保険やがん保険以外にも保険には、さまざまな種類があります。必要な保険に加入後、余裕がある場合は、下記の保険も検討してみましょう。
- 介護保険
- 個人年金保険
- 就業不能保険
- 所得補償保険
- 学資保険
それぞれの保険について詳しく解説していくので、自分の生活や将来と照らし合わせてみましょう。
将来に備えられる介護保険
介護保険とは、将来介護が必要になった際に給付を受けられる保険です。介護保険には、一時金として給付を受けられる「介護一時金」や年金として一定期間給付を受けられる「介護年金」など給付を受ける際に選択できるのが特徴です。
また、介護保険の給付を受けられる基準は、保険会社や商品によって異なります。公的介護保険の要介護度で一定の介護度であれば給付を受けられたり、保険会社が独自の基準を設けていたりなどさまざまです。
公的介護保険ですべての介護費用をカバーできるわけではないため、民間の介護保険に加入しておくと安心です。
老後の生活のためにお金を用意できる個人年金保険
個人年金保険とは、老後の生活に向けて必要な資金を準備できる保険です。将来は公的年金や企業年金などを受け取れますが、それだけでは老後の生活を賄いきれない可能性があります。個人年金保険は、不足した資金を賄う役割を持っています。
基本的には、一定期間に保険料を支払い、所定の年齢を迎えると保険料に準じた年金が支払われます。保険料の支払いは、月払いや年払い、一括払いなど選択が可能です。
事故などで働けなくなった時のための就業不能保険
就業不能保険とは、病気や事故などによって働けなくなった際に給付金を受けられる保険です。給付方法は、一時金や年金、毎月など商品によって異なります。
また、就業不能保険で備えられるのは、下記のようなケースです。
- 病気や事故で長期間入院している
- 医師の指示により自宅療養に専念している
- 障害等級1級・2級に該当する
精神疾患によって働けなくなった場合は、商品によっては保険適用外になる可能性もあります。保険を受けられる期間も商品によって異なるため、詳しくリサーチしておきましょう。
また、会社員であれば傷病手当金を受け取れるため、就業不能保険に加入しなくても問題ありません。一方で自営業やフリーランスは、傷病手当を受け取れないため、加入しておくと安心です。
怪我や病気で働けない時にもらえる所得補償保険
所得補償保険とは、病気や怪我で働けなくなった際の収入減少に備えられる保険です。怪我などで長期間入院したり、就業不能になったりした際にも生活費はかかります。多くの貯蓄があれば賄えるケースもありますが、現実的ではありません。
そういった際に所得補償保険に加入していると、減少した収入を保険金として受け取れます。所得補償保険は、あくまでも収入を補填するのが目的です。そのため、就業不能保険よりも保険金の支払い期間が短く設定されています。
子供の教育資金を貯めるための学資保険
学資保険とは、子どもの教育資金を貯めるための保険です。普通預金や定期預金の金利は、0.001〜0.002％程度です。100万円預けても利息は、10円〜20円程度しかつきません。しかし、学資保険は支払った保険料に対して1〜7％程度の金利上乗せに期待ができます。
さらに、万が一契約者である親が亡くなった場合でも予定通りの金額を予定通りの時期に受け取れる仕組みになっています。ほかにも生命保険料の控除対象にもなっており、最大4万円分を所得から控除できるのも利点です。
女性は妊娠等に対応している保険もおすすめ
女性は妊娠や出産などに対応している保険の加入も検討してみましょう。医療保険の一種に「女性保険」というものがあります。女性保険は、妊娠や女性ならではの病気に手厚く備えた保険です。
主に女性がかかりやすい病気に罹った際に、一般的な医療保険に上乗せする形で手厚い保障を受けられるのが特徴です。対象になる病気は商品によって異なりますが、下記のようなものがあげられます。
- 乳がん
- 卵巣がん
- 子宮筋腫
- 子宮内膜症
- 卵巣のう腫
ほかにも胆のう炎や甲状腺がん、関節リウマチなど女性がかかりやすい疾患も対象となっていることが多い傾向にあります。妊娠予定や健康状態、親族の既往歴などを踏まえて加入を検討してみましょう。
保険は保障内容によって必要性を考えることが大切
保険の加入を検討するときには、その保険の保障内容をよく吟味して自分と家族の目的に見合った保険であるかどうかを見極めることが大切です。
ライフステージや家族の状況によって必要な保障内容が変わっていくこともあります。ここでは保険を検討する際に考慮すべき内容について解説します。
- 生命保険は目的を明確にして加入する
- ライフステージによって必要な保険は異なる
生命保険は目的を明確にして加入する
生命保険には医療保障、死亡保障、老後保障などさまざまなタイプがあります。
- 医療保障
- 死亡保障
- 老後保障
加入の目的に応じて適切な生命保険商品を選択することが重要です。
医療保障
病気やケガの治療費、入院費や先進医療費などを考慮してどこまでの保障が必要か検討します。
治療時だけでなく治療期間すべてに渡る費用負担を軽減することや、入院することによって失われる収入（逸失収入）の保障なども考慮して適切な保険を選びます。
死亡保障
家族や遺族の生活を守るための死亡保障は貯蓄型や定期型、収入保障型があります。
子どもの就職や定年退職などのライフプランから適切な保障内容の保険を選びます。
老後保障
老後の生活に備えるなら病気やケガの保障の他、自分や家族の介護費用、葬祭費用や身辺整理費まで考える必要が出てきます。
退職後の生活がリスクにさらされないように、将来に向けて一定の資金を確保するための老後保障を検討しましょう。
ライフステージによって必要な保険は異なる
保険の種類や保障はライフステージによっても必要なものが変わってきます。
独身であれば生命保険よりも自動車保険が重要ですし、子供がいる場合は生命保険がより重要となります。
ここでは、ライフステージに応じてどのような保険を選択すればよいかを解説します。
- 自営業者・フリーランスの人
- 独身の人
- 既婚で子供がいない人
- 既婚で子供がいる人
- 既婚で子供が独立した人
自営業者・フリーランスの人
自営業やフリーランスの人は、会社員に比べると利用できる公的保険が限られます。もし怪我や病気に罹った際には、収入が減少してしまう可能性も大いにあります。
万が一の事態に備えて、医療保険やがん保険、就業不能保険の治療費や収入減少に備えた保険に優先的に加入しましょう。基礎年金だけでは老後が不安な方は、個人年金保険や養老保険を検討するのがおすすめです。
独身の人
独身の場合、大きな死亡保障などは必要ないのである程度の医療保障と就業不能保険、自動車保険や家がある場合は火災保険があるとよいでしょう。
また、将来の病に備えるならがん保険などに入るのもおすすめです。
既婚で子供がいない人
既婚で子供がいない場合、共働きであれば保険の内容は医療保障と就業不能保険、火災保険や自動車保険など独身の場合の保険と同じものでよいでしょう。
もし配偶者が働いていない場合やすぐにでも子供が欲しい場合は万一のときに配偶者や子供が安心して暮らせるように手厚い医療保障や死亡保障を加えるのがよいでしょう。
既婚で子供がいる人
既婚で子供がいる場合は、生命保険と就業不能保険、火災保険と自動車保険に加えて学資保険などの教育費をカバーする保険が必要です。
また、子供が成人するタイミングに合わせて老後資金の準備に移行できるようにあらかじめ保険の内容を吟味しておきましょう。
既婚で子供が独立した人
子供が独立したらその後は退職後の生活や病気、ケガのときの入院費と治療費、自分と家族の介護費用などが重要になります。
内閣府のレポートによると2050年に日本人の平均寿命は女性が90歳、男性が84歳を超えるだろうと言われており、退職後の人生を安心して生きるための対策を十分に練っておく必要があるでしょう。
保険に加入するときに注意すべきこと
保険に加入する際には補償内容や支払い条件などをよく確認して、自分の望む形でリスクヘッジができているかしっかりと吟味して確かめましょう。
保険の契約上、特に注意するべきことは以下の2点です。
- 保障額と補償内容を把握する
- 加入する目的を明確にしておく
保障額と補償内容を把握する
各保険商品の保険内容や補償範囲を十分に理解することが重要です。
保険料だけでなく、補償されるリスクや補償額、免責金額、保険金の支払い条件なども確認しましょう。
加入する目的を明確にしておく
保険にはさまざまな種類があり、それぞれ異なる目的があります。
加入する前に保険の目的を明確にし、自身や家族の状況に合った保険の種類を選べているか、それぞれについて適切な補償内容となっているかを確認しましょう。
貯蓄があれば保険に加入しなくても大丈夫
十分に貯蓄がある人は、保険に加入しなくても問題ありません。
収入が安定しており、余剰資金や生活防衛資金が十分ある場合は、万が一の事態に遭っても自己解決できます。
しかし、「貯蓄が十分にあるってどのくらい？」を疑問を抱いている方もいるでしょう。
2019年（令和元年）の生涯医療費をもとに自己負担額を表にまとめました。
| 医療費の平均 | 自己負担額 | |
|---|---|---|
| 70歳未満 | 1,400万円 | 420万円 |
| 70～74歳 | 270万円 | 54万円 |
| 75歳以降 | 1,119万円 | 112万円 |
| 合計 | 2,800万円 | 587万円 |
あくまでも平均値ではありますが、587万円よりも多めに貯蓄しておくと安心でしょう。
わからない場合はファイナンシャルプランナーへの相談もおすすめ
保険を決める際には、目的や資産の計算を行う必要があり、難しいと感じている方も多いのではないでしょうか。
そのような場合は、ファイナンシャルプランナーに相談するのがおすすめです。ファイナンシャルプランナーとは、保険や税金、年金などを踏まえてライフプランを形成する専門家です。
対面相談はもちろん、オンライン窓口を設けている会社もあるため、保険に迷っている方は一度相談してみてはいかがでしょうか。
必要な保険に関するよくある質問
「必要な保険は？」「必ず入らないとダメ？」など、保険の加入を検討している方からのよくある質問を集めました。
- 本当に必要な保険はどれですか？
- 保険にはどのような種類がありますか？
- 保険は必ず入らないとダメですか？
- 途中で保険を解約することはできますか？
それぞれについて詳しく回答していきます。
本当に必要な保険はどれですか？
本当に必要な保険は、人によって異なるため、一概には判断できません。十分な貯蓄がある人は保険に加入する必要がないなど自分に合ったものを選ぶ必要があります。本記事で紹介したとおり、自動車保険・火災保険・生命保険の3つには加入することをおすすめします。
必要な保険は自分自身では判断しきれないケースも多いため、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。またライフスタイルの変化によって必要な保険が変わってきます。現在保険に加入している方も定期的に保険プランを見直しましょう。
保険にはどのような種類がありますか？
保険は大きく「生命保険」と「損害保険」に分けられます。目的としては万が一の事態に備えるといった点ですが、それぞれ対象が異なります。
生命保険は、死亡や病気、保険など自分や家族が困らないように備える保険です。主に死亡保険・医療保険・個人年金保険の3つです。一方で損害保険は、事故や火災などに被害に遭った際の保障を受けられます。火災保険や地震保険、自動車保険などが代表的です。
ほかにも学資保険や女性保険などさまざまなものがあるため、健康状態やライフプランに合ったものに加入することが大切です。
保険は必ず入らないとダメですか？
基本的に社会保険・共済保険・後期高齢者医療制度のいずれかに加入しなくてはなりません。正社員の場合は、社会保険に加入するのが一般的です。どの保険にも加入していない場合は、国民健康保険に加入する必要があります。
また、生命保険や医療保険などは、強制加入ではありません。加入は自由ですが、ご自身が死亡した場合家族が生活できなくなったり、老後のお金が足りなくなったりする可能性があるため、慎重に考えましょう。
途中で保険を解約することはできますか？
生命保険は、契約者の意思でいつでも解約できます。解約すると解約返戻金を受け取れます。解約返戻金の額は、保険の種類や契約時の年齢、期間などによって異なりますが、払い込んだ総額よりも少なくなくなるのが一般的です。詳しくは保険に加入する際や見直しのタイミングで確認しておきましょう。
まとめ
ここまで、自動車保険、火災保険、生命保険の3つが安心できる暮らしのために必要である理由と、保険を選ぶ際の注意点についてご紹介してきました。
人生の大きなリスクに効果的に対処できる保険を契約するには、保険料や補償額だけに留意するのではなく、費用対効果のバランスを取りながら、自分や家族の状況やニーズを考慮して最適な保険を選択していくことが重要です。
