「30歳の平均貯金額を知りたい」
「30歳以降必要になる資金には何があるの？」
上記のような悩みを抱えていませんか。
30代の単身世帯の貯金額は327万円、2人以上世帯の貯金額は326万円です。しかし、貯金の中央値と乖離があり、平均貯金と同額を持っている方は多くないでしょう。
本記事では、30歳の貯金額や必要となる資金、貯金するポイントを解説します。本記事を読むことで、平均貯金額がわかり、貯金の目安がわかるでしょう。
CONTENTS
【世帯別】30歳の貯金額
以下の表は、世帯別に30歳の貯金額を表しています。
| 単身世帯 | 2人以上世帯 | 総世帯 | |
|---|---|---|---|
| 貯金額 | 327万円 | 326万円 | 327万円 |
| 中央値 | 270万円 | 390万円 | 350万円 |
| 貯蓄額（株や保険など） | 741万円 | 697万円 | 710万円 |
出典：「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯］（令和4年）」
出典：「家計の金融行動に関する世論調査［2人以上世帯］（令和4年）」
出典：「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和４年）」
平均貯金額に関して、単身世帯と2人以上の世帯でほとんど差がありません。しかし、中央値を比較すると、2人以上の世帯が単身世帯よりも貯金額が大きいことがわかります。
2人以上の世帯のなかには多くの貯金を持つ世帯が存在していることがわかるでしょう。一方で、貯蓄額に目を向けると、単身世帯が2人以上の世帯よりも少し多いという結果が出ています。
単身世帯が株や保険などの金融資産への投資により積極的である可能性が考えられます。
関連記事：30代主婦が使えるお金はいくら？家計を助ける働き方2選も紹介
30歳以降必要になる3つの資金
30歳以降に必要になる資金は以下の3つです。
必要になる資金：
- 結婚資金
- 出産資金
- 教育費
30歳以降、さまざまな結婚や出産などのライフイベントが起こることが予想されます。それぞれお金が必要となり、足りない場合、結婚式や出産が難しくなるでしょう。
それぞれのライフイベントで必要となる目安の金額を解説します。
結婚資金
結婚資金で必要となる目安の金額は以下のとおりです。
| 費用 | 挙式・披露宴・ウエディングパーティの総額 | ご祝儀の総額 |
|---|---|---|
| 金額 | 327.1万円 | 197.8万円 |
結婚式の総費用とご祝儀総額との間には、明らかな差があることがわかります。結婚式全体の費用がご祝儀総額を上回っており、新郎新婦またはその家族が負担する金額が大きいことがわかるでしょう。
結婚式の費用計画を立てる際に、ご祝儀だけではなくほかの費用も考慮する必要があります。また、結婚式のスタイルや規模によって、結婚費用は大きく異なるため、自分たちの資金を考えたうえで計画を立てましょう。
出産費用
出産費用は以下のとおりです。
| 医療機関 | 平均額 |
|---|---|
| 公的病院 | 418,810円 |
| 私的病院 | 486,880円 |
| 診療所 | 472,258円 |
| 全施設 | 462,902円 |
医療施設の種類によって、出産費用に差があることがわかります。特に、私的病院が最も出産費用が高いのに対し、公的病院は最も低い出産費です。
また、診療所の出産費は公的病院と私的病院の間に位置しています。出産する病院を選択する際の参考にしてください。
教育費
幼稚園から高校までに必要な教育費は以下のとおりです。
| 区分 | 公立（年間） | 私立（年間） |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 165,126円 | 308,909円 |
| 小学校 | 352,566円 | 1,666,949円 |
| 中学校 | 538,799円 | 1,436,353円 |
| 高等学校（全日制） | 512,971円 | 1,054,444円 |
教育のステージが進むにつれて、公立と私立の教育費の差が広がることが特徴です。特に、小学校では私立の教育費が公立の約4.7倍と非常に高いです。
幼稚園・中学校・高等学校でも私立の方が教育費がかかっています。子どもの教育費に関する計画を立てる際、参考となる要素です。また、私立の学校が提供する付加価値や特別な教育プログラムが高い教育費の原因となっています。
質の高い教育を子供に受けさせたい場合、費用はかかりますが、私立の学校に通わせることを検討しましょう。
関連記事：子どもの教育費はいくら必要でいつまでにいくら貯めればいい？
30歳が効率よく貯金する5つのポイント
30歳が効率よく貯金するポイントは以下の5つです。
貯金するポイント：
- 先取り貯金する
- 固定費を考え直す
- 家計簿をつける
- 貯金用口座を作る
- ライフプランニングをする
30歳以降、さまざまなライフイベントが起こるため、貯金で対策する必要があります。貯金を成功させるためには、先取り貯金をしたり、固定費を考え直したりすることが大切です。
それぞれ貯金する際のポイントを解説します。
貯金するポイント①：先取り貯金する
先取り貯金は、30歳で効率よく貯金を行ううえで非常に有効です。収入が手に入ると同時に一定額を貯金として先にわけておくことで、無駄遣いを防げます。
給与が振り込まれたらすぐに、給与の10%を自動的に別の貯金口座に移すように設定しましょう。先取り貯金は自分自身に対する強制的な貯金となり、お金の管理を容易にし、無意識のうちに貯金を増やせます。
自動的な仕組みを取り入れることで、生活費と貯金を明確に分離でき、財産を築くための基盤を作れます。
貯金するポイント②：固定費を考え直す
固定費を見直すことは、30歳で貯金を増やすための重要なポイントです。固定費を削減することで毎月の可処分所得が増え、その結果、貯金に回せる金額が増やせます。
たとえば、月額の携帯電話料金プランの見直しや不要な定期購読サービスの解約などがあります。固定費は一度考え直すことで、毎月の生活費用を抑えられ、貯金できる金額を確保できるしょう。
固定費の見直しは、貯金額を増やすためには非常に効果的です。この方法では、毎月の経済的な余裕が生まれ、長期的な貯蓄目標に向けて着実に資金を蓄積することが可能となります。
関連記事：固定費を削減する7つの方法！節約する際の3つの注意点を解説
貯金するポイント③：家計簿をつける
30歳で貯金を効率的に増やすためには、家計簿をつけることが効果的です。収入と支出を明確に把握することで、無駄遣いを避け、貯金に充てられる金額を増やせます。
日々の食費・交際費・雑費などの詳細な記録を通じて、どこにお金が多く消費されているかを把握できます。
家計簿をつけることで、無計画な出費を抑えられ、節約できる金額が増えるでしょう。毎月の節約額を増やし、貯金に回せると、安定的かつ長期的に資産を築けるようになります。
貯金するポイント④：貯金用口座を作る
30歳で貯金を増やすための効果的な方法の1つは、貯金専用の口座を作ることです。貯金用口座を作るメリットは、日常の出費と貯金を明確にわけることで、使途を混同せずにお金を貯めやすくなる点です。
毎月の給与の一部を自動で貯金用口座に移し、日常生活に必要な支出以外、手をつけないような仕組みを作れます。貯金用口座を設けることにより、貯金への意識が高まり、目標額に向けた積立が容易になるでしょう。
生活費と貯金用にわける管理方法によって、貯金のペースを維持しやすくなり、結果的に安定した貯蓄習慣を確立できます。
貯金するポイント⑤：ライフプランニングをする
ライフプランニングとは、今後起こるライフイベントとイベントに伴って必要となるお金を書き出し、人生設計を行うことです。ライフプランニングをすることで、貯金の意義と方向性を明確にし、無駄遣いを避けられるようになります。
家の購入や子どもの教育資金などの大きな支出に向けた貯金計画を立て、それに基づいて毎月の貯金額を決定します。ライフプランニングは、無計画な出費を抑制し、将来に向けて着実に財産を築くための基盤となるでしょう。
30歳におすすめの3つの資産運用
30歳におすすめな資産運用は以下の3つです。
おすすめの資産運用：
- NISA
- iDeCo
- 積立保険
おすすめな資産運用には、非課税制度であるNISAや老後資金のためのiDeCoなどがあります。目的に応じた資産運用を選ぶことが大切です。
それぞれの特徴を解説します。
資産運用①：NISA
NISAは、少額からの長期・積立・分散投資ができる非課税制度で、投資初心者におすすめの資産運用方法です。特徴は、生涯にわたる非課税期間、年間の積立上限金額が360万円までという点です。
積立投資は毎月決まった金額を投資する方法で、一度設定すれば、投資タイミングを考える必要がなくなります。NISAでは、通常20.315%課税される投資利益が非課税となり、大きな節税効果が見込めるでしょう。
資産運用②：iDeCo
iDeCo（イデコ）は、「個人型確定拠出年金」という制度で、老後の資産形成に特化しています。60歳までの資産の引き出しは基本的にできませんが、掛け金が所得控除の対象となり、さらに運用益が非課税です。
60歳以降に資産を引き出す際も税制上の優遇が受けられるため、老後の資金準備と同時に税負担を軽減できます。加入者は、国民年金の第1号から第3号までの被保険者や任意加入者ですが、拠出額の上限は加入者の種類によって異なります。
また、2022年の法改正により、これまで併用できなかった「企業型確定拠出年金（企業型DC）」との同時利用が可能になりました。そのため、より効率的な資産形成が期待できるため、まだ確定拠出年金制度を利用していない方には特におすすめです。
資産運用③：積立保険
保障を受けつつ貯蓄もしたい方には、積立保険が適しています。積立保険には「終身保険」「個人年金保険」「学資保険」などがあります。
積立保険は、保険料の支払いを通じて自動的に貯蓄が行われ、解約しない限りは資金の引き出しができません。そのため、無計画な出費を防げます。
ただし、積立保険を途中解約すると元本が減るリスクがあるほか、保障を厚くすると貯蓄効果が低下することもあります。そのため、月々の掛金・払込期間・保障期間・保障内容・解約返戻金などを検討し、自分のニーズに合ったプランを選ぶことが大切です。
選択が難しい場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）などの専門家に相談すると、自分の状況に合った積立保険を選ぶサポートを受けられます。
関連記事：ファイナンシャルプランナーに相談できる内容とは？メリットや相談の流れを解説
まとめ：30歳の貯金額を把握したうえで必要な資金を準備しましょう
本記事では、30歳の貯金額や必要となる資金、貯金するポイントを解説しました。単身世帯の貯金額は327万円、2人以上世帯の貯金額は326万円となっています。
しかし、貯金の中央を確認すると、単身世帯が270万円、2人以上世帯が390万円と大きく乖離しているのが特徴です。貯金するために、先取り貯金をしたり、固定費を見直したりすることが大切です。将来を見越して、ライフプランニングを基にコツコツ貯金しましょう。
